2019年末に中国で発祥したコロナウィルスと、2021年にロシアが始めたウクライナ戦争により、世界の政治はもちろん、経済もすっかり変わってしまいました。
株式市場も、それまでとは異なった動きをしています。

代表的な指標で確認してみると、2020年前と後ろで、指標の動きが明確に異なっています。
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2019年半ばから、長い間無風だった金が急に上昇を始めています。
NHKの特番などでも伝えられていますが、最新の遺伝子調査によればコロナウィルスの人への感染は、2019年の半ばには始まっていたと言われています。
その頃から、有事の金の価格が、急に上昇を始めています。
更に、その一年後にはロシアが戦争を始めました。
この二つの事件の裏で、中国とロシアが大量の金保有を増やしているのは、紛れもない事実です。

コロナウィルスによる経済の停滞、それをカバーするために世界中で金融緩和が実施されました。
その結果、この数年、日本株は好調です。
なお、その中で金融緩和が出来なかったのが、中国であり、その結果、今中国経済が危機的な状況を迎えているのは当然でしょう。

その日本では、おりしも東証により、東証の改革が進められ、その中で企業に対する株主還元の要求と政府による、個人株主育成のための新NISA制度が発足しました。
その結果、日本株を牽引しているのは、高配当銘柄となりました。
このテーマは、非常に大きく、また、長く続くものと考えられます。

一方、金についても、中国とロシアの経済と軍事も含めた同盟関係の強化・深化の動きが続いており、その結果、自由主義社会とのデカップリング、その結果、中国を中心とした専制国家による新たな経済圏の構築、その裏付けとなる金の需要は今後も長く続くものと考えられます。

これらの条件から、世界経済の動きとは別に、金価格は底堅い動きを続けるものと考えられます。

投資の指標
日本株
日経平均は、2020年4月をボトムとして、一貫して上昇傾向を維持しています。
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その日経平均の上昇を支えているのは、高配当株となっています。
  1.  日経高配50(1489)
分配金利回り※
07月18日
2.85%

この日経高配当の中で、指標と抜きつ抜かれつで変動しているのが、銀行、金融となります。
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野村銀行17(1631)
分配金利回り※
07月18日
1.49%

野村金融(1632)
分配金利回り※
07月18日
1.86%

TOPIX40は、日経高配当よりやや低いですが、変動幅が小さく、着実に上昇傾向を示しています。
iF高配TOPIX40(1651)
分配金利回り
2.05
%

高配当銘柄を選択するのであれば、TOPIX40の方が安定していますが、分配金利回りは、残念ながら若干低くなります。

半導体は出遅れていましたが、2022年9月をボトムに上昇を始めています。
GX半導日株(2644)

一方早めに上昇して、停滞しているのが原油。
動きが大きすぎて、投資のタイミングが難しいですね。

WTI原油(1671)


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半導体の上昇に合わせて、2022年9月以降を見ると、すっかり様子が異なって見えます。
半導体は大きく上昇、一方、原油は低迷です。
投資は、タイミングですね。

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日本株を見るときに、ドル建ての日経平均も重要です。


 iシェアーズJPX-日経400 ETF【JPXN】
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円建ての日経平均とは印象が異なります。
ドル建ての方が、動きがはっきりとしています。
やっぱり、海外投資家にひきづられているのがわかります。

  1.  野村JPX(1591)日経400連動

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アメリカ株
優良投資の指標として手軽に使えるのは、

MXナスダク100(2631)

MX米株SP500(2558)

日本のETFの場合、為替の影響を受けるので、分かりにくい。
その場合には、米国の指標を見ます。
NYダウ【DJI】


関係なく上昇しているのが、驚きですが金。

野村金連動(1328)

投資をするなら、日本とアメリカの指標に勝つ物に投資が必要です。

今からの投資対象
高配当銘柄のETFと、金融株への重点投資が最もリターンを期待できます。
高配当株
iF高配TOPIX40(1651)
分配金利回り
2.05
%

金融株
野村金融(1632)
分配金利回り※
07月18日
1.86%

この二つに投資すべきです。

そしてもう一つ

野村金連動(1328)

この3つに重点的に資金を投下したいと思います。

これから長期間有望な投資先
原子力発電が見直されています。
これから長期にわたって、原子力発電が各国で推進されます。

日本には、原子力のETFは有りませんがアメリカにはあります。
ヴァンエック・ウラニウム・アンド原子力ETF【NLR】

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期待先行で値動きは激しいですが、これから、実際に利益が上がってくると期待します。
今後、監視すべきETFにして、状況を見て投資対象になるのは確実です。